ニュースリリース

2008年10月16日

アメリカン航空、機材一新への大きなステップ
ボーイング787-9型機「ドリームライナー」購入計画を発表

ボーイング社との購入契約に基づき、燃費に優れた42機のボーイング787-9型機「ドリームライナー」の購入を計画、さらに58機の購入権も取得

今日的な課題に立ち向かうとともに、長期的な将来へ向けて投資を継続

米国テキサス州フォートワース発 – AMRコーポレーション（本社：テキサス州フォートワース）の子会社であるアメリカン航空会社（同）は、米国時間15日、ボーイング社との間で、2012年～2018年の間に42機のボーイング787-9型機「ドリームライナー」を購入する計画で合意したと発表しました。また、最大58機のボーイング787型機の購入権も取得し、2015年～2020年の間に受け取る予定です。42機のボーイング787-9型機購入は、下記に述べるように、特定の有事規定の対象です。

AMRコーポレーション会長兼社長兼最高経営責任者（CEO）のジェラルド・アーピー（Gerard Arpey）は、ボーイング787型機「ドリームライナー」の購入に関する合意は、今日、航空業界全体が直面している当面の課題を乗り越えるための継続的な取り組みに加え、アメリカン航空が長期的に成功し、競争力のある航空会社となるための取り組みの最新事例であると述べました。

アーピーは次のように述べています。「不安定かつ歴史的な燃油費高騰や深刻な経済的不確実さという課題と戦いながらも、私たちは株主やお客様、従業員、また私たちが従事しているコミュニティーの長期的な利益のために、慎重に会社への投資を継続していく必要があります。ボーイング787型機は、燃料やメンテナンスコストの削減、環境負荷の軽減に一役を担い、長期間にわたり業界をリードする商品やサービスを提供するという私たちの目標を支えてくれるでしょう。幸いにも、私たちの長年のパートナーであるボーイング社との合意により、大変な柔軟性を持って、関係者の総意に沿った形で、保有機の代替や増加計画を行うことができます」。

ボーイング社によると、最新技術を搭載したボーイング787型機は、現行の同クラスの機材と比べ燃料効率を20％向上するとともに、貨物搭載能力も最大45％増加します。お客様には、よりよい換気性やより大きくなった窓、広々とした収納スペースや向上した照明、その他お客様のご希望に沿った利便性など、進化した内装を提供します。

ボーイング787-9型機は、最大290名の乗客を輸送できるようデザインされています。最大8500海里の航続距離を誇り、同機はアメリカン航空が就航している全ての路線で運航可能であると期待されています。また、業況によっては、新たな路線を運航する可能性もあります。アメリカン航空は、ボーイング787型機について特定のキャビンレイアウトやエンジンタイプなどを決定していませんが、同型機と入れ替わるワイドボディ機を決定する過程にあります。

アメリカン航空はこれまでに、ナローボディ機のMD-80型機の代替として、より燃費に優れた76機のボーイング737-800型機を、2009年と2010年に受け取ると発表していました。

ボーイング787型機の購入に関する合意には、アメリカン航空が機材を運航するパイロット組合との間で満足のいく合意が得られなかった場合、アメリカン航空が当初に購入予定の42機のうち、数機または全機を取得しないことも選択できるという規定が含まれます。アメリカン航空は、同型機購入の意思を、少なくとも納入予定の18ヶ月前にボーイング社に通知しなければなりません。最初の納入予定は、2012年9月です。

アメリカン航空は最初の通知前までに、パイロット組合とそのような合意に至ることを期待しています。

見通し声明の開示について

今回の発表における声明には1933年の証券法第27A項（修正）、1934年の証券取引法第21E項（修正）の意義の範囲内での、将来的出来事に関する企業の予想または信念を表明する見通し声明を含んでいます。今回の発表において、「期待する(expects)」、「計画する(plans)」「予想する(anticipates)」、「示唆する(indicates)」、「信じる(believes)」、「予測する(forecast)」、「ガイダンス(guidance)」、「見通し(outlook)」、「～かもしれない(may)」、「～であろう(will)」、「～すべきである(should)」、などの用語および類似の表現は、見通し声明を特定するために使用されています。同様に、企業の目標、計画または目的を説明する声明は、見通し声明です。見通し声明は、営業や財務状況（稼動能力の変化、収益と経費を含む）、将来の資金調達計画とニーズ、全体的な経済状況および業界動向、将来の営業にたいする計画と目標、近年の業績結果が会社に与える影響、その影響を吸収できる十分な財源を含めた経営および財務状況に関する当社の予想を含みますが、それらに限定されるものではありません。その他の見通し声明には、歴史的事実のみに関連するものではないものも含まれます。たとえば、現在既知の動向または不確定要素がもたらし得る将来的影響を論じる声明、あるいは既知の動向または不確定さの将来的影響が予測、保証、ないしは断言できないということを示唆する声明を含みますがこれに限定されるものではありません。今回の発表における見通し声明のすべては、発表日付けで当社が利用可能である情報を基にしています。当社は、新しい情報や将来の出来事を理由とするしないにかかわらず、見通し声明のいかなる部分も公的に更新または改訂する義務を負いません。

見通し声明については、当社の実績が当社の予想から大幅に異なる結果となるような要因がいくつかあります。次の要因（及び列記しないその他の可能な要因）によって当社の実績が見通し声明に表明された結果と著しく異なるものになる可能性があります: 近年にわたる当社の多大な損失の結果として著しく弱体化した財務状況; 追加収益を上げ、経費を大幅に低減する当社の能力;当社のコントロール外である経済およびその他の状況変化と当社の不安定な営業結果; 当社の相当量の負債およびその他の債務; 借入れ契約書にある既存の財務制限条項またはその他の特定の契約条項を満たすための当社能力; 燃料価格の継続的高騰およびさらなる価格上昇ならびに燃料の入手可能性; 当社が直面する猛烈な他社との競争および歴史的な低価格レベル; 再編された航空会社および再編中の航空会社との競争; 当社の低価格力; 当社が追加資金を集める予想される必要性とそれを好ましい契約条件で行える能力; 当社の経営戦略の変更; 当社のビジネスについての政府規則; 海外の紛争またはテロリストの攻撃; 当社の海外業務に関する不確実性; 伝染病の発生 (例：SARS（重症急性呼吸器症候群）または鳥インフルエンザ) による旅行客への影響; 組合や従業員が所属する他の労働団体との当社の不安定な関係; 保険費用の増加および保険による補償内容の削減の可能性; 重要経営幹部を保留させる当社の能力;当社コンピュータ、通信、あるいはテクノロジーシステムの故障または中断の可能性; 当社普通株の価格変化; サードパーティと好ましい契約を結ぶ当社の能力。これらの要因ないしは他の要因に関する追加情報は、当社の証券取引委員会への申告書に記載されています。これには2006年12月31日末日の当社年次報告書のForm 10-Kが含まれますが、それに限定されるものではありません。

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